Toxicology

薬毒物分析とは

薬毒物分析、薬物検査・麻薬検査・毒物検査

薬毒物とは、医薬品であるか否かを問わず、毒物/劇薬などの枠にこだわらず、毒性面から中毒学の対象となる化学物質を総称して「薬毒物」と呼ばれています。

薬毒物分析は、麻薬などの薬物(乱用薬物)や人体に有害な薬物(毒物)が体内から検出されるか否かを様々な分析機器と科学的手法を駆使して分析し証明することです。

私たちは、麻薬・覚せい剤・大麻などの乱用薬物による事件などに用いられる分析方法と中毒の起因物質として知られる農薬や毒物などの抽出、及び分析を行う専門研究機関です。

薬毒物分析

あなたが薬物を使用していないことを科学的に証明します

薬物検査は自分には関係ないと思っていませんか?
故意に薬物を使用している者だけが行う検査と誤解していませんか?

北米・欧州では、特定の職業に就業すると定期的な薬物スクリーニング検査が実施されたり、他国籍の社員が派遣されてくる場合、新入社員を採用する場合などに薬物検査の結果を提出することが求められるなど、薬物使用の防止に対する意識がとても高いです。そのため、多くの日本企業から、提携海外企業への出向の際の薬物検査のご依頼を頂きます。
日本でもその傾向は強くなっており、定期的な薬物スクリーニング検査を実施する企業が増えてきています。

企業/組織防衛 薬物検査

近年、芸能人や著名人の薬物犯罪が相次いで報道され、違法所持、違法薬物の使用についての報道をよく耳にするようになっています。

現在の薬物犯罪はグローバル化・複雑化がさらに進み、反社会的勢力とは無縁な一般的な学生や主婦、サラリーマンなどでも薬物を手に入れることができる状況とされ身近な問題へと変わってきています。

薬物乱用は、我が国だけでなく、世界中のほとんどすべての国が抱える深刻な社会問題です。

芸能界やスポーツ団体などで薬物問題が起きれば、ファン離れはもちろん、支援者やスポンサーへの賠償金などとても大きな額のお金が必要になる場合もあります。
ひとたび薬物問題が発覚すれば、自宅への強制捜査(家宅捜索)は避けられず家族(同居者)への負担は計り知れないものとなります。万一、密売/転売などの関与が疑われた場合には、在籍する職場や組織への聞き込み(事情聴取)も発生する場合もあります。

企業や組織などの場合、社員や組織員が薬物問題を起こした場合には、企業・組織へのイメージダウンはもちろんですが、取引先や支援者などからの信用にも大きな傷がついてしまいます。
企業や組織としてのご担当様は、これらの多大なリスクを排除していきたいと考えるのは自然な考え方です。
では、海外の薬物対策の実情はどうなのでしょうか?

アメリカの多くのプロスポーツチームでは、全てのスタッフに薬物問題に関する懲罰規定が書かれた契約書にサインを求められ、法的な対策が取られています。薬物検査は定期的にさらに時期を決めずに抜き打ちで実施され、プロとしてチームに所属するには、薬物には一切近づいてはいけないという認識を刷り込んで行きます。

法科学鑑定研究所ではこのような企業/組織・団体様向けの薬物検査をご提供しております。多くの事案・複雑な事案に対応した経験を持つ薬物検査の専門家が対応いたします。ご質問・お見積りなどお気軽にお問い合せ下さい。

当社での検査実施例

  1. スポーツチームを保有する企業からのご依頼
    所属選手の1名が大麻使用の現行犯で逮捕されたことを受け、所属する選手・スタッフ全員の薬物検査を実施
    ⇒毛髪薬物検査の実施・定期的な薬物スクリーニング検査の実施・外国籍の選手が入団する際の毛髪薬物検査の実施義務化
  2. 芸能事務所からのご依頼
    所属タレントの薬物使用の噂が週刊誌等で報じられたため、当該タレントに面談をしたが、全くのデタラメであるということから検査を希望
    ⇒立会証明付き毛髪薬物検査の実施・陰性証明書の発行
  3. 一般企業からのご依頼
    社内・取引先などから異常な言動・行動の報告があり薬物使用の疑いがあるため薬物検査を実施したい。
    ⇒毛髪薬物検査の実施
  4. 一般企業からのご依頼
    業界として薬物の逮捕者が多いため、自社防衛のために抜き打ちで薬物検査を定期的に実施したい。
    ⇒定期的な薬物スクリーニング検査の実施
  5. 一般企業からのご依頼
    欧州の提携企業に社員を出向・派遣する際に薬物検査結果の提出を求められたため、薬物検査を実施。
    ⇒立会証明付き毛髪薬物検査の実施
  6. 個人からのご依頼
    配偶者は過去に薬物使用で逮捕されており、現在は使用していないと言うが、言動がおかしい時がたまにあるため検査をしたい。
    ⇒毛髪薬物検査の実施
  7. 個人からのご依頼
    欧州の企業へ就職したが、入社する際の提出書類として薬物検査の結果を求められたため、薬物検査を希望
    ⇒立会証明付き尿中薬物スクリーニング検査の実施

薬物乱用の危険性

薬物には「依存性」があり、乱用した時の快感を得るため、薬物が切れた時の苦痛などから効果を強く求めることになります。
また、「耐性」もあり、薬物を繰り返し使用していくうちに同じ量では効かなくなり、量や回数が増えるにつれ、自分の意志ではやめられなくなります。
それだけでなく、乱用をやめても睡眠不足や過労、ストレスをきっかけに突然、幻覚や妄想などの精神障害が現れるフラッシュバック(再熱現象)が起こることもあります。

薬物の一回の使用でも、脳出血、心不全などで死に至ることもあるうえ覚せい剤などの影響が原因でおこった殺人、放火、強盗等の事件や乱用死、自殺、交通事故等の事故が後を絶ません。健康被害に留まらず、薬物乱用が引き金となった凶悪犯罪、薬物依存症者の社会復帰への仕組みつくり、そして薬物の密造、密売、密輸の取締、予防教育などの薬物乱用防止対策にかかるコストは莫大です。
その費用は、国連の試算によると、薬物乱用密輸・密売により世界で動くお金の総額はエネルギー貿易関係に次いで第2位、観光と肩を並べ、自動車貿易をしのぐ規模です。

これらの状況から、薬物問題をめぐる問題をこのまま放置すれば、今後、我が国においても欧米並みに薬物乱用が拡大する可能性も高いものと考えられます。

わたしたち法科学鑑定研究所では

薬毒物分析について、以下の業務を行っています。

内 容
薬毒物分析に関わる相談 ・検査試料から検査が可能か否かに関する事前相談
・各種検査方法の特徴と効果に関する相談
主な受託業務 ・試料から薬毒物の検出
研究・開発 ・各種検査方法の研究と開発
・専門ソフトの開発
主要顧客 ・裁判所/警察、法律事務所、教育/医療機関、一般法人/個人、プロスポーツチーム及び団体
参加学会
(薬毒物関連)
・日本法科学技術学会
・日本DNA多型学会
・日本犯罪学会 など